企業内英語研修の特性と英語アップのポイント
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近年、多くの企業が自社社員に対して英語力を求めるようになってきました。
少子高齢化による人口減少に伴い、またアジア諸国の急成長を背景に様々な
業種において海外とのやり取りが増え、英語の需要が大きくなってきました。
国内では円高や人口減少という現実を前にして、内需だけで長期的な企業の成長を望むことは
大変難しくなっています。結果として多くの企業が市場を求めて海外に進出、
あるいは生産地を求めて海外に進出するという流れは更に明確になったと言えるでしょう。
昔に比べ、国際的なM&Aも活発になり、国内企業だと思っていた会社が突然外資系企業に
なることも珍しくありません。
これまでは英語が必要となる対象社員が「海外営業部」など限定されている傾向がありましたが、
現在はそういった流れの中で幅広い部署の方が英語を必要とする状況になってきています。
ある新聞の調査によると現在英語が必要でなくとも将来的に必要になるであろうと考えている
企業が非常に多いです。そこで必要に迫られた企業が次々にTOEICのスコアを昇進の条件に
加えたり、また社内の公用語を英語にすると宣言したりと、この流れは加速しています。
企業が英語力強化をすすめる事と裏腹に、実際に多くの社員の英語力を一気に上げる事は
難しいのが現実です。それはコストの問題と時間の問題、そして社員本人のモチベーションが
絡み合い容易には達成できない課題となっているからです。